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結婚式がキャンセルになったらお金はかかる?キャンセル料の基礎知識

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結婚式は人生の大きな節目。憧れの式場で結婚式を叶えるために、ベストシーズンや縁起の良い日は1年以上前から予約が埋まることもありますが、やむを得ない事情で結婚式をキャンセルすることも決して珍しいケースではありません。

そこで今回は、キャンセル料の仕組みについてご紹介いたします。結婚式のキャンセル料がかかるタイミングやキャンセル後にやるべきことも併せて解説するので、結婚式を予約する際はぜひ参考にしてください。

 

結婚式の中止を決断!キャンセル料が発生するのはどんな時?


会場装飾や招待状の作成など、結婚式準備には決めなければならない項目がたくさんあります。また、ゲスト側も結婚式に合わせて予定を調整する必要があるため、結婚式場は早めに予約するのが理想です。

しかし、自然災害やケガ、病気など、予期しない出来事は誰にでも起こり得るもの。不測の事態に見舞われた際、キャンセル料は発生するのでしょうか。

 

自己都合と判断された場合はキャンセル料が必要

結婚式という大きな契約であっても、キャンセルを申し出ることは可能です。キャンセル料の規定は式場によって異なりますが、基本的に本予約後はキャンセル料が必要になります。

結婚式のキャンセルは大別すると2タイプあり、「自己都合」と「不可抗力」に分けられます。「自己都合」は新郎新婦側の事情で結婚式を取りやめるパターンで、「病気・ケガ」「妊娠」「契約後の目移り」などが該当します。式場側の都合や天災など、不可抗力で式場が使用できなくなった場合は、キャンセル料が発生しないケースもあるようです。

一度本予約をしてしまうと、キャンセル時に多額の費用がかかる可能性があります。結婚式を選ぶ際は契約書を確認し、キャンセル料を最小限に抑えられるようにしましょう。

 

キャンセル料が発生する理由

結婚式の予約キャンセルは、「一度入れた予約を白紙に戻す」こと。結婚式の中止が決定するまでの間、式場側は結婚式に必要な手配や準備を進めているため、それにかかった費用を支払う必要があります。

また、新郎新婦が結婚式の日取りを押さえたことによって、式場側は他のカップルに紹介することができません。そのため、本予約後の結婚式キャンセルは「機会損失」とみなされ、式場側への補償が必要になります。

 

結婚式のキャンセル料、発生時期・金額相場は?


結婚式を中止する際、キャンセル料が気になる方も多いのではないでしょうか。ここでは、キャンセル料の発生時期や費用の相場について詳しくみていきましょう。

キャンセル料は結婚式場によって異なります。以下はキャンセル料の一例ですが、相場の目安として参考にしてください。キャンセル料がどれくらいかかるのか、契約時に確認しておくと良いでしょう。

  • 結婚式の5カ月前まで:申込金の50%~全額
  • 結婚式の5~3カ月前:見積額の10~20%ほど
  • 結婚式の3~1カ月前:見積額の30~40%ほど
  • 結婚式の1カ月~10日前:見積額の40~50%ほど
  • 結婚式の9日前~前日:見積額の80%ほど
  • 結婚式当日:見積額の100%(全額)

キャンセル料は挙式が近づくにつれて高くなるのが一般的。また、司会やカメラマン、引出物など、手配済みのものがあると外注解約料や実費が発生します。高額なキャンセル料を支払わなくて済むよう、本予約は慎重に検討してください。

 

結婚式の中止を決断した後にやるべきこと


結婚式を中止するなら早めの行動が大切。ここからは、結婚式を中止した場合の手順をご紹介します。

 

結婚式場でキャンセル手続きをおこなう

まずは式場に連絡して、結婚式を取りやめることを伝えます。キャンセル料の算出方法は式場によって異なるため、スタッフに確認してください。式場でドレスやカメラマンなどを手配している場合は、そちらも併せてキャンセル手続きをおこないましょう。

連絡方法について決まりはありませんが、メールよりも電話のほうがおすすめ。迅速かつ確実に伝えることができますよ。

 

手配しているアイテムをキャンセルする

個人で手配したアイテムがある方は、外部ショップへの連絡も忘れずに。キャンセル漏れ対策として、アイテムリストを作成しておくと良いでしょう。

 

招待ゲストへ中止の連絡を入れる

招待状送付後に結婚式を中止する場合は、できるだけ早くゲストに結婚式中止の連絡を入れましょう。結婚式までに1カ月以上あるのなら、結婚式のために予定を空けてくれたことへのお礼と、結婚式が中止になってしまったことへのお詫びを伝える「お詫び状」を送れば、相手も理解してくれるでしょう。

 

両家でキャンセル料の分担額を決める

式場側がキャンセル料を提示してきたら、両家間でどのようにキャンセル料を分担するかを話し合いましょう。キャンセル料の分担方法は主に2パターン。結婚式を予約した際に決めた負担額と同じ割合でキャンセル料を分担する方法と、キャンセル事由を作った方が全額負担する方法があります。

金銭的な問題が生じると、ふたりの関係に溝ができてしまう可能性があります。話し合いが難しいようであれば、客観的な第三者に相談するのもひとつの手段。感情的にならず、落ち着いて話し合いましょう。

 

結婚式は人生の晴れ舞台!万が一に備え、キャンセル料を把握しておこう


親族やゲスト、式場スタッフなど、たくさんの人に見守られながら永遠を誓う結婚式。不測の事態で結婚式を白紙に戻すのは、やむにやまれぬ選択でしょう。

結婚式が中止になってしまったことは残念ですが、結婚式の開催を取りやめるにはキャンセル料が発生します。キャンセル料の負担を抑えるためにも、結婚式の中止を決めた時点でキャンセル手続きをおこなうようにしましょう。

結婚式はまとまったお金が動くライフイベントです。キャンセル料の発生時期や金額については、式場の約款や契約書に記載があるので、しっかり確認するようにしてください。