結婚式の費用について調べると「平均〇〇万円」という数字をよく目にしますが、それがそのままふたりの財布から出ていくわけではありません。実際には、ゲストからいただくご祝儀で費用の一部を回収できるため、自己負担額はもっと少なくなります。それでも「結局いくら用意すればいいの？」と不安を感じるカップルは多いものです。総額だけを見て驚いてしまい、結婚式をあきらめかけた、というケースも少なくありません。この記事では、結婚式の「自己負担額」に焦点を当てて、ご祝儀でどのくらい回収できるのか、ゲスト人数別のシミュレーションとともにわかりやすく解説します。
結婚式の「総額」と「自己負担額」は別もの
結婚式の費用を考えるとき、まず理解しておきたいのが「総額」と「自己負担額」の違いです。総額とは、式場・料理・衣装・装花・演出など結婚式にかかるすべての費用の合計のこと。一方、自己負担額とは、総額からご祝儀や親からの援助を差し引いた、ふたりが実際に支払う金額のことを指します。つまり、次のような計算式になります。「自己負担額＝結婚式の総額－ご祝儀－親の援助」。総額だけを見て「高すぎる！」と感じる必要はありません。ご祝儀と親の援助を考慮した「実質いくらか」を把握することが、結婚式の予算を考えるうえでの第一歩です。
ゲストからもらえるご祝儀の相場
ご祝儀の金額は、ゲストとの関係性によって異なります。友人・同僚であれば2〜3万円、上司や恩師であれば3〜5万円、きょうだいや親族であれば5〜10万円が一般的な目安とされています。
ゲスト1人あたりの平均は約3.3万円と言われています。ただしこれはあくまで平均であり、友人中心の式と親族中心の式ではご祝儀の総額が大きく変わります。会社の同僚や上司を多く招く場合は平均額がやや高くなる傾向があり、逆に学生時代の友人が中心の場合はやや低めになることもあります。招待するゲストの顔ぶれによって想定額に幅が出ることを踏まえて、シミュレーションはあくまで目安として捉えておきましょう。
【人数別】結婚式費用の自己負担シミュレーション
ゲスト人数別に、総額・ご祝儀・自己負担額の目安をまとめました。親からの援助は含んでいないため、援助がある場合はここからさらに軽減されます。
注目すべきは、ゲストの人数が増えるほど総額は上がるが、自己負担額はほぼ横ばいという点です。ゲストが増えると料理・引出物の費用が増える一方、ご祝儀収入も比例して増えるため、結果的に自己負担額はあまり変わりません。「ゲストを増やすと費用がかさむ」というイメージがありますが、実は自己負担の視点で見ると、少人数婚と大人数婚の差は思ったほど大きくないのです。ただし、少人数婚の場合はご祝儀総額そのものが小さくなるため、演出や衣装のグレードを抑えるなど、総額側の調整が必要になる場合もあります。
自己負担額を抑える5つのポイント
① 持ち込み可能な式場を選ぶ
衣装・ペーパーアイテム・引出物などを持ち込めると、提携ショップの定価から大幅にコストダウンできます。式場選びの段階で「持ち込み料」の有無と金額を必ず確認しましょう。持ち込み料が高額に設定されている式場もあるため、持ち込みを前提にするなら早い段階での確認が欠かせません。
② 日取りを工夫する
大安の土曜午後は最も人気が高く、料金も割高です。仏滅・平日・ナイトウェディングを選ぶと、同じ式場でも数十万円単位で費用が下がることがあります。日取りにこだわりがない場合は、シーズンオフや平日開催も積極的に検討してみましょう。
③ 見積もりは「最終版」で比較する
初回見積もりは最低ラインで出されることがほとんどです。必ず「実際にやりたい内容をすべて含んだ見積もり」を複数の式場からもらい、同条件で比較しましょう。料理のグレードや装花のボリュームなど、こだわりたい部分を具体的に伝えたうえで再見積もりを取ることが大切です。
④ ご祝儀後払いの仕組みを活用する
通常、結婚式費用は式の前に支払う必要があります。しかし楽婚のようにご祝儀での後払いに対応しているサービスを選べば、手持ち資金が少なくても理想の結婚式を実現できます。まとまった貯蓄がなくても式の計画を進められるのは、大きな安心材料になるでしょう。
⑤ 親への相談は早めに
親からの援助を受ける場合は、金額や条件を早い段階で相談しておきましょう。援助がいくらあるかがわかると、式場選びや予算設定が格段にスムーズになります。援助の申し出があっても、遠慮して聞きそびれてしまうケースもあるため、なるべく早めに、率直に話し合っておくことをおすすめします。
見落としがちな諸費用にも注意
結婚式の見積もりには、サービス料・衣装の小物代・介添料など、契約後に追加されやすい費用が含まれていないことがあります。契約前に「これ以外に発生する費用はありますか？」と明確に確認しておくことで、想定外の出費を防げます。特に、写真・映像の追加購入や、席次表・招待状の印刷部数の追加は、当初の見積もりから膨らみやすい代表的な項目です。あらかじめ「絶対に譲れない項目」と「削れる項目」を整理しておくと、追加費用が発生した際にも冷静に判断しやすくなります。
まとめ
結婚式の費用は「総額」だけで判断するのではなく、ご祝儀と親の援助を差し引いた「自己負担額」で考えることが大切です。ゲスト70人規模の場合、自己負担額の目安は約220万円前後。さらにご祝儀後払いの仕組みを活用すれば、手持ち資金が少なくても結婚式を挙げることができます。「費用が不安で結婚式を迷っている」という方こそ、まずは自己負担額の目安を把握し、具体的に動き始めてみてください。
費用の不安は、楽婚のご祝儀後払いで解決
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