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結婚のときの貯金の額は?みんなどれくらい貯めてるの?

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結婚を考え始めたカップルにとって気になることのひとつに貯金の額があるでしょう。結婚の前後はなにかとお金がかかります。貯金が少なくて結婚にふみ切れないという人もいるのではないでしょうか。そこで、この記事では「結婚前後にどのくらいのお金がかかるのか」「どのくらいの貯金があれば結婚できるのか」について解説します。

 

結婚前に貯めていた金額はどれくらい?


結婚前に貯めておきたい貯金の額は最低でも250万円以上、理想は300万円以上といわれています。つまり、1人あたり150万円以上です。「そんなに貯めていない」と思った人も多いことでしょう。
一方、実際に結婚した人を対象にした調査によると、男女とも「貯金額が100万円未満」という人がもっとも多いことがわかりました。
また、「貯金額が200万円未満」の割合は全体の半数近くにのぼっています。逆に、300万円以上の貯金があった人は全体の2割以下にとどまりました。
理想はあくまでも理想です。実際には、そこまで貯金がない人でも結婚できるケースが少なくありません。そもそも、結婚の費用はその内容をどんなものにするかによって大きく変わってきます。
結婚式そのものをしない人やフォトウェディングなどの手軽な結婚式を選ぶ人も増えているのです。
ゼクシイが2018年に公表した「ゼクシィ 結婚トレンド調査2018調べ」によると、「従来型のしっかりした結婚式を選んだ人」と「等身大の結婚式を選んだ人」がほぼ同程度いることが明らかになりました。結婚式に対する価値観の多様性が進んでいることがわかります。

 

結婚するのにかかる費用はどれくらい?


結婚にかかわる費用としては主に下記のような項目があります。
・結婚式や披露宴にかかる費用
・婚約にかかる費用
・新婚旅行にかかる費用
・新生活の準備にかかる費用
結婚式と披露宴にかかる費用は条件によって大きく異なります。ゲストの数や衣裳替えの回数が増えれば費用は高額になりがちです。
また、式場や料理などのグレードによっても金額は変わってくるでしょう。一般的に、60名ほどのゲストを招待する結婚式の場合なら、相場は300万~360万円程度といわれています。
先にみた「ゼクシィ 結婚トレンド調査2018調べ」によると、結婚式や披露宴・披露パーティーの平均総額は357.5万円でした。
このうち、カップルの自己負担額は平均142.8万円。結婚式や披露宴の費用を親などから援助してもらったカップルの割合は70.7%で、援助総額の平均は174.5万円となっています。
費用の半分程度を援助してもらえるという場合なら、まずはふたりで150万円を貯めることを目指すと良いでしょう。
また、婚約にかかる費用の平均は160万円程度ですが、婚約指輪のグレードや結納の内容などによって金額が変わってきます。婚約や結納をしなければ結婚できないわけではありませんが、結納を重視する地域もあります。
ご両親がかかわる部分をおろそかにすると、結婚そのものに悪影響が出てしまうことも少なくありません。一方、新婚旅行の費用の平均は60万円ほど。こちらも旅行先や日数などによって費用に幅が出てくるでしょう。
婚約や新婚旅行の費用は貯金の額によってフレキシブルに決めることもできますが、新生活のための費用は欠かせません。結婚式が終わると翌日から日常の生活がスタートします。新婚生活を快適なものにするためにも資金はある程度用意しておくと安心でしょう。
新生活のための費用は平均70万~100万円程度といわれています。但し、「同居か別居か」や「新居を構えるかどうか」などの要素によっても変わってきます。
カップルの片方の住まいで新婚生活を始められるなら費用を抑えることもできますが、単身者専用物件での同居は契約違反になる可能性が高いため注意しましょう。

 

結婚式の費用はご祝儀でまかなえる?


結婚式の費用を考えるうえで注意したいのがご祝儀についてです。ご祝儀の総額がどのくらいになるのかは気になるポイントでしょう。
たとえば、ゲスト60名の結婚式で300万~360万円の費用がかかった場合なら、ご祝儀の総額は通常150万円程度になるのが一般的です。費用の半分程度はご祝儀でカバーできることになります。
とはいえ、ゲストがつつんでくれるご祝儀の金額によっても状況は変わってきます。最初からご祝儀をあてにして予算を立てるのはリスキーです。
また、結婚式場への支払いは「前払い制」になっているケースが少なくありません。このような結婚式場を利用する場合は、いったんは費用をすべて自己負担で支払う必要があります。
一方、式の終了後に費用を支払う「後払い制」を採用している結婚式場も増えてきています。ご祝儀を支払いの一部に充てられるので自己負担を減らせるでしょう。結婚式の費用をさらに抑えることができるなら、自己負担額0円で結婚式を挙げることも可能です。
たとえば、「楽婚」で実際に結婚式をしたカップルの例を紹介しましょう。まず、ゲスト91名を招待した結婚式のケース(挙式日2018年1月)です。
・最終見積額:270万6394円
・ご祝儀総額:310万円
・自己負担額:0円(39万3606円の黒字)
また、ゲスト38名の結婚式(挙式日2016年5月)では下記のようになっています。
・最終見積額:205万3706円
・ご祝儀額:230万円
・自己負担額:0円(24万6294円の黒字)

 

カップルによって費用の配分はさまざま


結婚に必要な費用の額はそれぞれのカップルで大きく異なります。費用の相場はあくまでも一般的な平均でしかありません。また、結婚にかかる費用のうち、なにを重視するのかも人それぞれです。
なかには、結婚式や披露宴ではなく新婚旅行や新生活の準備などにお金をかけたいカップルもいるのではないでしょうか。
特にマタニティ婚の場合は、結婚後の出産や育児に費用がかかりがちです。結婚式にあまり費用をかけないで、こどものためにお金を使いたいと考える人も少なくないでしょう。
見栄やプライドにこだわりすぎたり周囲に流されたりすることなく、自分たちの価値観やスタイルに合った結婚のかたちを考えることが大切です。
また、結婚式の費用をカップル内でどう分担するのかも大きなポイントです。どちらか一方だけの負担が大きいと結婚後に不平不満の原因にもなりかねません。
特に共稼ぎ世帯の場合は、「結婚後もおサイフは別々」というケースも増えているため、納得したうえで結婚式の負担割合を決めることが重要になってきます。
とはいうものの、相手の貯金がいくらあるのかを聞き出しにくいという人もいるでしょう。独身時代に貯めた貯金額を相手に知らせる義務はありません。
しかし、将来的なスケジュールを立てるうえでは、世帯にどの程度のたくわえがあるか知っておく必要があるでしょう。新婚のうちに経済的な問題についても気軽に話せる関係になっておくと良いですね。
カップルの貯金が充分でない場合、取れる選択肢は大きくふたつあります。ひとつは予算の範囲内で等身大の結婚式を挙げる方法。もうひとつは、貯金が充分貯まるまで結婚式を先送りする方法です。
結婚は通常、お互いの愛情が高まったときにするもの。「今できる結婚をすぐにしたい」「お金がないからといって結婚をあきらめるのはつらい」と思う人も多いのではないでしょうか。式を先送りにしているうちにお互いの気持ちが変わってしまう可能性もあります。
一方、多くの女性にとって結婚式は人生における特別なイベントです。理想の結婚式ができないことで将来後悔する可能性があるなら、お金が貯まるまで式を先送りにするのもひとつの方法でしょう。

 

費用を抑えた結婚式プランを探してみよう


結婚式のスタイルや費用はさまざまです。貯金が少なくても自分たちの価値観にあった等身大の結婚式を挙げることはできます。特に支払いを後払いにできる結婚式場を選んだ場合は自己負担を抑えやすくなります。
まずは、資料請求をして自分たちにマッチする結婚式プランを探してみてはいかがでしょうか。